戸塚たくす(兼業マンガ原作者)

兼業作家■マンガ作品:オーシャンまなぶ,ゼクレアトル(原作) ■他:RPG・小説・川 (作品リスト http://t-taks.com/) ■名大→院→DeNA→漫画原作者→某社 ■https://ja.wikipedia.org/wiki/戸塚たくす

記事一覧(20)

スマホ時代における最適なマンガ表現の探求事例

『物語』を乗せる媒体は時代と共に変化し(声、実演、紙、スクリーン、電子画面)、様々な作品の形式が生まれてきた(説話、演劇、絵巻物、紙芝居、小説、漫画、映画、ゲーム、etc...)。そしてこれからも、新しい技術に合わせ、新しい表現方法が発明されていくだろう。その観点から、今回は特に、『漫画×スマホ』の最適化に挑んだ事例をまとめてみようと思う。現状の漫画は紙の本に最適化されている。戦後に原型が完成し、そこから大きくは変わっていない。しかし、ここ数年でスマホが普及し、人々の娯楽を楽しむスタイルは一変した。SNSをハブに、日常的にスマホで娯楽に触れ、ゲーム、ニュース、音楽、動画、とコンテンツの境界を越えて目まぐるしくエンタメを消費しているのだ。更に、スマホという点にこだわらず、媒体が紙からデジタルスクリーンに変わってきているという視点で見れば、歴史的なパラダイムシフトが起きていることは明白である。その中で、「スマホで読む漫画」の最適解が、「紙で読む漫画」と同じであるはずがない。実際、その課題を認識している人は多いようで、様々なことが試みられてきた。主な事例は以下の通りである。スマホに即したインターフェイス・縦スクロール 一般的なスマホコンテンツの表示形式に合わせ、横スクロール(紙の漫画)ではなく、縦に読み進む。それに伴い、ページの概念まで消失したものまであり、「メクリとヒキ」という、本を前提とした構成上の技法が消え、表現に大きく影響している。韓国で盛んなWebtoonでは一般的な形式だ。ただしこれに関しては、今後も、スマホコンテンツのUIトレンドに対応して変化していくだろう。・1コマの横幅を画面の横幅と一致させる スマホの画面は小さいため、コマを1つずつ表示した方が視認性は高い。ただし、テンポ感や読んだ時の印象がガラっと変わるので、既存の紙の漫画をそのままこの形式に変えるだけでは、スマホファーストとは言えない。この形式でスマホファーストを狙うなら、初めからこの形式を前提として製作するのが好ましい。・カラー化 デジタルには印刷という概念がないので、白黒でもカラーでも、表示コストは変わらない。そのため、紙よりはカラー化のハードルが低い。とはいえ彩色コスト自体は発生するので、全ての作品がカラー化されているわけではない。comicoの漫画はこれらの特徴を持ち、多くの読者に支持されている。

アメリカの中年は日本の20代並みにSNSを使う

企業によるソーシャルメディア活用は一般的になりつつあるが、本場アメリカの情報まで調べている人は少ないのではないか。そこで今回は、アメリカのテレビ業界における、ソーシャルメディア活用について概観したい。アメリカで最もソーシャルメディアを利用している年齢層は35~49歳(通称:ジェネレーションX)で、週に7時間。次が18~34歳(通称:ミレニアルズ)で、週に6時間である(2016,ニールセン調査)。対して、日本でのソーシャルメディアの平均利用時間は、1週間の合計で、1位が10代(8.2時間),2位が20代(7.6時間),3位が30代(3時間),4位が40代(2.4時間),5位が50代(1時間),6位が60代(0.3時間)と続いており、35~49歳のソーシャルメディア利用動向が日本と大きく異なることが分かる(2016年,総務省調査)。性別でみると、オンライン操作時間に対するソーシャルメディア操作時間の割合は、女性25%,男性19%となっており、女性の方がソーシャルメディアへの接触率が長い。なお、この傾向は日本と同じである。アメリカにおいては、Facebookにおけるテレビ関連の閲覧や投稿、インタラクションを行っているユーザーの61%が女性であり、テレビ業界でも「ジェネレーションXの女性」にアピールすることが必要不可欠となっている。こうしたユーザーは、テレビを見ながらスマホやタブレット(セカンドスクリーン)でFacebookやTwitter(ソーシャル活動)をしており、割合はFacebookが最も高い。テレビ視聴中にスマホで操作するソーシャルメディアの割合は、Facebookが58%,Twitterが20%,その他が24%である。

タッチデバイスの終焉?Amazonが音声で覇を狙う

スマートスピーカーへの注目度が高まっている。IoT(スマートホーム)の観点では、様々な家電を繋ぐハブとして。AIの観点では、端的な実用例として。広告プラットフォームの観点では、スマホに代わる、新たな購買手段として。インターフェースの観点では、タッチスクリーンに代わる次世代の入力方法として。実際、コンサルティング会社のA.T.カーニーは、2015年に140億米ドルの規模だった世界全体のスマートホーム市場が、2025年に2630億米ドル、2030年には4050億米ドルまで成長すると予測している。2017年にはようやく日本にも波が到来し、Amazonが「Amazon Echo」、Googleが「Google Home」「Google Home Mini」を発売した。実際に筆者もAmazon Echoを購入して使用しているが、まず感じたのが入力インターフェースにおける革命である。直感的に、まるで人間に指示するかのような感覚で、操作することができるのだ。コンピューターへの入力方法は、より直感的な方向に進化してきたという流れがある。初期はパンチカードに穴を空けることで入力していたが、それがキーボードとマウスに置き換わり、ついには、スマホのタッチ入力に行き着いたのだ。しかし、直感的という観点でいうとまだ先がある。最も根源的なコミュニケーションはジェスチャーと音声であろう。これよりも直感的となると、念じることで操作する、脳波を使った方法になるが、実現はまだ先だろう。その意味で、言葉で指示をするというのは一つのゴールにも思える。実際、筆者の両親はガラケーやスマホをほぼ使いこなせていないが、Amazon Echoはすぐに利用でき、また、楽しそうに継続利用している。総務省によると、2016年における、日本の世代別インターネットの利用率は、50代が93%、60代が76%、70代が54%、80歳以上が23%となっている。65歳以上の高齢者は2017年9月時点で3514万人で、27.7%を占める。つまり、スマートスピーカーによって高齢者のインターネット利用率が上がれば、世の中に大きな変化が起こる。具体的には、これが購買行動に結びついた時、従来の広告モデルが崩壊するかもしれない。2016年5月に「Experian Insights」が発表した調査結果によると、「Amazon Echoで一度でも使ったことがあるスキル」として、45%のユーザーが買い物リストにモノを追加し、32%のユーザーが実際にアマゾンで購買していた。これがさらに普及した場合、「Googleで検索して買う」という従来の消費者行動が「AIに聞いて買う」というものに変わるかもしれない。そうなった場合、広告業界は大きな影響を受けるだろう。2017年の普及率は、18歳以上のアメリカ人の16%で、およそ3,900万人が所有している状態である(Edison Research,NPR)。また、米調査会社のガートナーによると、2020年までに全世界における世帯普及率は3.3%になる見込みだ。スマホが普及して世の中が一変したように、スマートスピーカーの普及は、我々に大きな影響を与えるだろう。新しい時代の足音を聞き逃さぬよう、しっかりと耳を澄ます必要がありそうだ。

滅ぶには巨大すぎる新聞業界の、最近の動向まとめ

新聞業界は構造不況に直面し、売上の減少が止まらない。とはいえ、滅びてしまうには巨大すぎるのだ。コンテンツに関する2016年の市場規模TOP5は以下であり、衰退したとはいえ十分に強大であることが分かる。1位:1兆9605億円 テレビ(民放地上波テレビ放送事業収入)2位:1兆2574億円 オンラインゲーム 運営サービス売上(スマホゲーム等)3位:1兆378億円  インターネット広告4位:1兆284億円  新聞販売(広告収入除く)5位:7370億円   書籍販売更に、新聞社は、高度経済成長期に蓄えた不動産資産から安定した収益を得ており、そう簡単には潰れないと言われている。例えば朝日新聞社の2017年3月期の業績は以下のようになっている。メディア・コンテンツ事業: 売上高3,677億円、営業利益16億円不動産事業: 売上高247億円、営業利益49億円デジタル世代からするとピンと来ないかもしれないが、新聞業界の影響力は依然として大きい。そこで、新聞業界の最近の取り組みについて概観してみたい。日本経済新聞社2015年11月、イギリスのフィナンシャル・タイムズグループを買収。2016年11月、購入型クラウドファンディングサービス「未来ショッピング」を開始。2017年1月、電子版の有料会員が国内で初めて50万人を超えたと発表。世界では4位の規模。2017年1月、AIを使って決算の要点を自動で記事化する「決算サマリー」を開始。2017年1月、デジタル動画のViiBar(ビーバー)と資本業務提携。2017年5月、有料の動画配信サービスそ行う新会社「プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」を設立。東京放送ホールディングス,テレビ東京ホールディングス,WOWOW,電通、博報堂DYメディアパートナーズと共同。朝日新聞社2016年6月、小学生へのキャリア教育を支援する事業「おしごとはくぶつかん」を開始。2016年7月、自社の中国語サイトの記事を、台湾の大手ニュースサイト「風傳媒」に配信開始。2016年9月、ENGAWA社と提携し、中華圏向け企業・自治体PRサービスを開始。2016年9月、「NewsPicks」内に「Asahi Biz Station」を開設し、コンテンツ配信を開始。2016年12月、インターネットで出前注文を受ける「出前館」と業務提携。朝日新聞販売所が、出前館からの注文情報を受け、近隣の飲食店から商品を受け取り、ユーザーに届ける。新聞配達の強みである、戸別配信網を活かしたサービスである。2016年12月、シニア世代の暮らしを応援する会員制サービス「朝日新聞Reライフサポート」を開始。旅、グルメなどの優待サービスを提供したり、家のトラブルの緊急駆け付けや家事代行などを優待価格で提供する。2017年5月、人工知能研究を支える自然言語処理分野における共同研究契約を、レトリバ社と締結。

予算400億のクールジャパン戦略はサブカルにとっての好機か?

日本政府観光局(JNTO)が、クールジャパン推進の一環として、バーチャルYouTuber「キズナアイ」を観光大使(訪日促進アンバサダー)に起用した。Web上で情報拡散することで、ミレニアル世代と呼ばれる若い世代を中心に一般米国人の訪日意欲を喚起し、旅行需要の拡大を目指すという。バーチャルYouTuberが大きく話題になったのは2017年12月である。それから4ヶ月足らずで観光大使起用というスピード感は、非常にインパクトがあり、コンテンツ製作に携わる者にとっては大きなチャンスである。そこで、これを機にクールジャパン戦略について概観してみよう。クールジャパン戦略は、2010年から始まった国のブランド戦略であり、2016年度予算は376億円、2017年度予算案は459億円である。内閣府の発表した資料によると、クールジャパン戦略の狙いは、①情報発信、②海外への商品・サービス展開、③インバウンドの国内消費、の各段階をより効果的に展開し、世界の成長を取り込むことで、日本の経済成長につなげることである。そして、そのために重要な視点として、以下の5つを挙げている。①「デザイン視点」で横串を刺す商品の「機能価値」(品質や性能)に「感性価値」(意匠や質感)を加え、魅力を高める。② 政策・事業を連携させる官民・業種間の垣根を超えて相互に連携し、点ではなく面として展開させる。③ 人材ハブを構築する関連分野の人材を世界中から日本に引き付けて創造性を集積・高度化し、情報発信するハブを構築する。④ 外国人の視点を取り入れる日本ファンの外国人や影響力のある外国人と協働し、外国人の目線で再編集する⑤ 地方の魅力をプロデュースする地域のクールジャパン資源を発掘し、日本全体の魅力として海外に訴求できるよう、集積・編集・プロデュースする。そして、クールジャパン関連産業の発展に必要な人材を、以下の①~⑥の6つのカテゴリーに整理し、各カテゴリーごとに、人材の育成・集積をおこなっていくとしている。①プロデュース人材  専門スキルとビジネススキルの両方を有する人材→専門職大学等の仕組みを整備。教員の登用や実務家教員の参画が円滑に行われるよう検討。また、業界団体によるミドルキャリアに対する教育プログラムの開発・実施を支援。②高度経営人材 産業の新たな価値の創出や生産性向上を実現する人材→ 教育機関と産業界が連携し、高度経営人材育成に向けた取組(分野特化型のMBAコース等の設置)を支援。ビジネスの第一線で活躍する実務家を教員として任用するなどし、質を向上させる。③高度デザイン人材 製品・サービス開発の全体をデザインできる人材→ 教育カリキュラムの策定を支援。デザイン分野の教育機関同士や、デザインと他分野の教育機関同士の連携を支援。④専門人材 クリエーター、料理人、デザイナー等専門スキルを有する人材→ 教育機関における産業ニーズに即した人材育成を目指す取組を支援。また、若手人材の育成のため、若手への、作品制作・発表の場の提供を推進。⑤外国人材  外国人視点を踏まえクールジャパンを支える人材→ 高度外国人材が、「高度人材ポイント制」を活用しやすくなるよう検討。また、「日本で創作活動を行う外国人が、高等教育機関卒業後、在留資格の要件を満たす前に帰国せざるを得ない」という問題に対処。更に、日本料理以外の食分野においても、調理師養成施設を卒業した留学生が一定の条件のもと就労できるよう検討。⑥地域プロデュース人材 地域のクールジャパン資源の発掘・磨き上げを担う人材→人材育成に資するモデルプログラムの確立を検討。2018年2月に発表された資料によると、外国人が日本に興味をもったきっかけとして、「アニメ・マンガ・ゲーム」が最も貢献していることが分かる。2020年の東京五輪に向けて、クールジャパン戦略の重要度は更に増し、引き続き年間400億円以上の予算が使われていくことが予測できる。ここで挙げられているようなビジネスに関わる事業者側として見れば、この予算を獲得することができれば、自社資本では到底なし得ないレバレッジを利かせたビジネスを行い、一気に成長戦略を進めることも可能である。いうまでもなく、これは大きなチャンスであり、活用できるかどうか、事業者側のビジネスセンスが問われていると言えるだろう。サクラス株式会社は、IT×エンタメ領域の戦略支援を得意としています。こちらからお気軽にお問い合わせください。

テレビのネット同時配信は、儲からなくてもやるべきか

テレビ放送を、PCやスマホからも視聴できるようにする「ネット同時配信」。それを推進しようとしているのが、総務省とNHKで、難色を示しているのが民放各社である。最近この問題に関して大きな動きがあったので、まとめてみようと思う。同時配信に関しては、2015年11月から、総務省主催の「放送を巡る諸課題等に関する検討会」(諸課題検討会)で継続的に議論されてきた。主な参加者は、総務省、NHK、民放である。総務省は、スマホの普及による若者のテレビ離れや、同時配信が世界的に進んでいることを受け、五輪までに実現しようとしている。既に世界では、イギリス,ドイツ,フランス,韓国,アメリカが同時配信を実現させている。NHKも同じ危機感を抱いており、同時配信に乗り気だが、現状のままでは放送法に反するため実現できない。従って法改正に向けて動いている。そして「テレビを持っていないネット利用者からも受信料を徴収する」という方針を掲げたが、民放に反発を受けて撤回した。こういった混乱もあり、法改正の議論は難航している。民放には法的な制約はないが、同時配信には否定的である。理由は明快で、ビジネスとして成立しないからである。ネットに配信することは、権利処理のコストが高く、インフラ費用も莫大で、地方局の困窮にも繋がるのだ。加えて、安定した収益基盤のあるNHKとの格差拡大を恐れている。だがこの状況が、2017年12月の「諸課題検討会」で変化した。民放に対し、公共メディアとしての役割と責任を問うような論調が強まったのである。座長の多賀谷一照氏が「現在のシステムのまま生き残るためにどうすべきかという議論をするべきではない」「限られた放送局がビジネスをしていた時代ではなくなっている」「現在の放送局のビジネスモデルは維持できなくなるだろう」「本来の公共的な放送という役割に、民放もNHKも戻っていくべきである」と発言し、民放キー局の幹部が返答に窮するという場面があった。総務省が主催する別の会議体でも、「周波数有効活用」の議論が出ており、数の限られた電波を使用するテレビ局に対して、今まで以上に公共メディアとしての社会的な役割を問うような論調が強まっている。公共性という観点で言えば、ネット同時配信は公共の利益に繋がるものだ。これまで、ビジネス的な観点から反対してきた民放も、立場を変える必要性が出てきたのかもしれない。今後も、諸課題検討会の動向を注視すべきである。 サクラス株式会社は、IT×エンタメ領域の戦略支援を得意としています。 こちらからお気軽にお問い合わせください。

書籍とWebの規格が統合。電子書籍は次のステージへ

Webサイトと電子書籍の境界が曖昧になりつつある。昨年、出版業界の方向性を左右する世界的な決定がくだされたのをご存知だろうか?それは、HTMLとEPUBの融合である。2017年2月、W3C(ワールド・ワイド・ウェブ・コンソーシアム)とIDPF(国際デジタル出版フォーラム)が統合契約を締結し、出版とウェブ技術を融合するという将来展望を掲げたのだ。W3Cといえば、HTML、CSS、XMLなどのウェブ技術の根幹を策定する世界的な標準化組織である。IDPFは、電子書籍と電子出版をグローバルに流通させる電子書籍ファイルフォーマット規格(EPUB)を開発してきた。この統合により、EPUBはW3Cの商標となり、IDPFは会員組織としての活動を停止した。これまでの電子書籍は紙の出版物を模倣する形式が多かったが、デジタル環境での表現方法と融合されることで新たな形式に進化するのだ。新標準の仕様策定は今後3年間でおこなわれていくようだが、現段階では、次のような特徴が分かっている。オンラインでもオフラインでもシームレスに読めるWebブラウザで読むことができるリンクをクリックせずとも、複数の章を連続して読むことができる目次によるナビゲーション機能が標準で備わるWeb的なスクロール形式と書籍的なページめくり形式のどちらでも読めるWeb出版物内の検索、ハイライト、注釈機能ここまで来ると、もはや「書籍」と呼んでいいのか分からなくなる。時代の変化により、境界が曖昧になりつつあるのだ。W3Cのカンファレンス「PUBLISHING SUMMIT 2017」において、登壇者の一人、Tim O'Reillyは、出版とは何かを考え直す時だと訴えた。技術革新によって従来の枠組みが崩れつつある今、既存の価値観は通用しなくなっていく。Tim氏は出版を「人と知をつなぐこと」と再定義した。我々は改めて、出版というものの意味を再定義する時が来たのかもしれない。 サクラス株式会社は、IT×エンタメ領域の戦略支援を得意としています。 こちらからお気軽にお問い合わせください。